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私は無類の歴史好きであり、幕末から明治維新にかけての時期については特に興味を持っている。この時期を書いた「竜馬がゆく」、「世に棲む日日」などの司馬遼太郎の作品をはじめとして、多くの小説は勤王派贔屓である。長州藩はただ一藩のみで幕府をはじめとする他の全ての諸藩を敵に回して倒幕に立ち上がり、ついに目的を達成したのであるから、歴史のヒーローとして賞賛されるのは当然と言える。

しかし、明治維新が倒幕派による正義の戦いであり、佐幕派は単に徳川幕府を温存しようとする守旧派（＝不正義）であったという単純な見方には賛成しがたい。基本的には衰えてきた幕府と諸藩との権力闘争ではなかったのかと考えている。

当初幕府側に立ち、長州藩と闘ったものの、その後長州藩と同盟を結んで倒幕に転ずる薩摩藩などがその典型である。倒幕派が有利となるや、徳川御三家筆頭の尾張藩まで倒幕派に加わるなど、皆時流を冷静に観察しながら自藩の立場を決めていく。

倒幕派の内部では、武市半平太や坂本龍馬、西郷隆盛など活発な活動家は当初いずれも藩主から弾圧されるが、やがて倒幕派の勢いが盛んになるにつれ、重用されて藩の中で重要なポストを与えられ、あるいは藩からの支援を得る（武市半平太はその前に藩主山内容堂により殺されてしまうが）。

面白いのは幕府が倒れ、明治維新が成った後に版籍奉還が行われ、各藩の藩主の領地が政府に没収されてしまったことである。事ここに到って、倒幕運動を進めてきたそれぞれの立場が明らかに違ってきてしまったのである。島津久光は西郷に騙されたと述べたと言われる。薩摩藩の地位の向上や下級武士の重用を目的としていた西郷隆盛と中央集権化や富国強兵などあくまでも国家を重視する考えに到った大久保利通の間でも考えが相違し、後に西南戦争へと進む。

このように明治維新とは開国を迫る外国からの圧力を契機として、様々な立場、階級の者が現状打破、地位向上をめざして闘いを繰り広げた一大権力闘争だったと考えている。そのため、明治政府が、勝者である薩長を中心とした藩閥政府となったのも当然と言える。

明治維新を成し遂げたことによって外国の支配を受けずにすんだ日本が今度は朝鮮、清などを支配しようと侵略戦争を開始し、やがては太平洋戦争まで引き起こすに到るが、これが何故なのか、私のかねてからの最大の関心事である。この点はまた改めて。

残念ながら凶悪犯罪に関するニュースが絶えることはない。また死刑を宣告された死刑囚の死刑執行のニュースも時折報道される。そのような機会に犯罪者の弁護人である弁護士がマスコミに登場し、そのコメントが報道されることも多い。
「何で弁護士はあのような凶悪犯人を弁護するんですか。お金のためですか。」私もこのような質問を少なからず受けたことがある。凶悪犯人が自己弁護をするなどもってのほかであり、それを助ける弁護士は必要悪だと考えるのも無理からぬことと思われる。
しかし、一方で死刑の判決を受けた「犯罪者」が再審請求を行い、無罪となったとの報道も極たまにではあるが、見聞きするところである。
刑事訴訟法289条1項は「死刑又は無期若しくは長期３年を超える懲役若しくは禁固にあたる事件を審理する場合には、弁護人がなければ開廷することはできない」と定めており、被告人が起訴された後に私選弁護人を選任しない場合は、裁判所が国選弁護人を付することになっている。
平成16年には国選弁護人制度が拡充され、上記と同じ重大事件については、被疑者段階にも国の費用により弁護人が付されることになった。
選任された弁護人には、日弁連の定める弁護士職務基本規定46条の「弁護士は、被疑者及び被告人の防御権が保障されていることにかんがみ、その権利及び利益を擁護するため、最善の弁護活動に努める」との規定が適用されるため、被疑者・被告人の利益に反する行動や発言をすることは禁じられている。このため、たとえば、被疑者・被告人が捜査機関に対しては否認しているにもかかわらず、弁護人に犯罪を行ったことを認めた発言をした場合に、それを捜査機関やマスコミにリークした場合は日弁連より懲戒処分を受けることになるのである。
かくして、弁護士は裁判所より凶悪犯人の弁護人に選任された場合は凶悪犯人のために「誠実に」職務を遂行せねばならないのである。ストーカー殺人など極めて一方的で、被告人に酌むべき情状が全くないと思われるような事件の弁護を担当することとなった弁護人は極めて辛い立場に置かれることになるのである。弁護士のこの辺の事情をご理解いただきたいと考えて本稿をしたためた次第である。

私は松井秀喜がニューヨークヤンキースに移籍して以来、MLBの大ファンである。野手は松井以外ではなかなかいい成績が残せていないが、投手はダルビッシュ、田中将大を始めとして、多くの選手が素晴しい成績を残しており、週末はテレビにかじりつきである。
MLBでは今年からチャレンジ制度と言って、審判の判定に不服がある場合、1試合で2回に限り異議を申し立てることができる制度を導入した。野球場からビデオ映像を機構に送り、そこで第三者である判定員が判断するという仕組みだ。
このシステムの導入にあたっては侃侃諤諤の賛否両論があった。賛成論は何より客観的・公平な判断が下されるというものであり、反対論は神聖・絶対な存在であるはずの審判の権威が損なわれるというものであった。
実際にこのシステムが導入されてみると、異議の申し立てに対して機構から速やかなジャッジがなされ、ゲームのスムーズな進行におおいに役立っていると言える結果になった。
例えば、これまでしばしば見られたジャッジに不服な監督からの猛抗議、時には暴力→退場宣告というシーンが全く姿を消した。チャレンジシステムの導入は成功したと言えよう。
弁護士である私から見ると、チャレンジシステムの成功の理由は、まさに裁判制度への信頼と同じものと思われるのである。即ち当事者間の考えに対立があり、双方の話し合いによっても解決できない場合に、当事者以外の第三者が証拠（ビデオ）を元に客観的にジャッジするという仕組みにおいて、両者は基本的に同じ構造であると思われるのである。